全社共通研修
全社共通で必要と考える知識・スキルの習得・強化を図る。

新入社員研修

学生から社会人への意識転換および、当社社員として必要な基礎スキル・知識の習得（会社組織・製薬業界概要、社内規則等の説明、ビジネス基本スキル研修、マナー研修、パソコン研修等）

若手社員研修

若手社員（新卒～5年目程度の社員）に必要な知識や能力の向上を図る。

①コミュニケーション力
②ロジカルシンキング（問題解決力）
③キャリア形成

中堅社員研修

チームに関する視点・意識を高めるとともに、チームの中核としてのリーダーシップを習得し、実践につなげる。

新任管理職研修

新任管理職として組織マネジメントや適正な評価を行う際に必要な知識とスキルの習得を目指す。

職種別研修
業務遂行に必要なスキル・知識の習得・強化を図る。

キャリア意欲への働きかけ

目標管理制度

人財育成を効果的に行うとともに業績の向上につなげることを目的として、組織ミッションを踏まえたうえで、社員一人ひとりに期待する役割と実績（成果）を目標として、半年ごとに、期初に目標設定、期中に進捗管理、期末に結果確認というマネジメントサイクルを適切かつ効果的に運用する。

評価制度

社員一人ひとりの成長を支援することや継続的に業績を上げることができる組織風土の醸成に資することを目的として、仕事への貢献の度合い（「目標に対する達成度合い」「求められる役割の実践度合い」）を適正に評価およびそのフィードバックを実施したうえで、それぞれの業績に対して公正に処遇する。

キャリア面談

社員のキャリア形成と自発的な成長に資することを目的として、社員自らが考えるキャリアプランの実現に向け、1年に1回、直属の上司との面談の機会を通じてアドバイス等を受けたうえで、具体的な行動計画を策定し、上司はその実行を支援する。また、キャリア面談の結果は、本人のキャリア形成と成長に資する人事異動の参考とする。

これまでの取組み一例

年次有給休暇取得の柔軟化

年次有給休暇の取得について、1日単位と半日単位の他、任意の2時間単位を追加。

本社における時差勤務の導入

本社で勤務する社員は勤務時間帯を柔軟に決定できるよう時差勤務を導入。

働き方に関する労使委員会の設置

会社と労働組合が、社員の働き方に関する考え方や就労環境の実態について相互理解を深めるとともに、働き方を巡る諸課題の解決に向け議論をおこなうことを目的として設置。

計画年休制度

計画的に年次有給休暇を取得する制度。

ノー残業デー（カエルの日）

月に一度、原則会社の所定終業時刻（17:30）で退社する日を設定。
※名称は内閣府の仕事と生活の調和推進策である「カエル！ジャパンキャンペーン」を由来として、「カエルの日」としている。

2021年4月から導入された新しい取組み一例

在宅勤務制度の導入

週3日を上限として、自宅にて勤務することを可能とする制度を導入。

特別休暇の新設・取得方法の柔軟化

さまざまな事情に応じた特別休暇を新設、および既存の特別休暇の取得方法を柔軟にし、継続して勤務すること、柔軟に勤務することを可能にすることで、従業員が平等かつより安定的かつ安心して日々の業務に従事できる環境を整備。
※詳細は下記「ライフイベントに応じた各種休暇」を参照。

年次有給休暇付与日数の見直し

各種特別休暇制度の見直しに加えて、勤続年数による違いなく全従業員が個々人の事情に応じて、心身の疲労、リフレッシュ等を目的とした年次有給休暇を取得できるよう入社2年目（勤続1年）以降は一律21日付与に変更。

休憩時間の見直し

より健康的な職場環境の中でパフォーマンスの最大化を実現することを目的に、所定勤務時間の10分短縮し、50分の休憩時間を10分延長。

女性活躍推進および次世代育成支援への取組み

「次世代育成支援対策推進法」に基づく取組みにより、2023年5月に「子育てサポート企業」として厚生労働大臣認定の「くるみん認定」を取得。

》詳細については、こちら

ライフイベントに応じた各種休暇

慶弔休暇	慶事・弔辞の際に取得できる休暇
積立休暇	取得期間を超過した年次有給休暇を積み立て、傷病や家族の介護等に取得できる休暇
リフレッシュ休暇	永年勤続表彰として休暇を付与し、副賞を支給
ボランティア休暇	災害支援活動や、障がい者等の施設での支援活動をするときに取得できる休暇
骨髄ドナー休暇	骨髄液提供希望者の登録をするときや骨髄移植をするときに取得できる休暇
裁判員休暇	裁判員候補者または裁判員等として裁判所に出頭するときに取得できる休暇
ファミリーサポート休暇 （2021年4月新設）	本人が不妊治療を受ける場合や家族の看護・介護が必要な場合等に取得できる休暇

福利厚生